ニーズ・時代に合った
製品を世に送りだす
プロとしてのプライド
私たちは「めっき」のプロとして、
お客様のニーズ・時代に合わせた
製品を生み出します。
確かなスキルとノウハウを最大限に
「四国メッキクオリティー」で、
お客様の期待に応え続けます。
大型製品のめっきに対応Supports large products
国内最大級のめっき槽により、
あらゆる産業で役立つ製品を
産業界の発展にともない製品が多様化し、大型化傾向になっているため、お客様のニーズにお応えできる加工ができるよう、当社では大型のめっき槽からなる加工ラインを2つ備えています。充実した設備・加工ラインと、行き届いた工程管理により、責任ある製品づくりを心がけています。
対応めっきサイズ
形状等により左記寸法内であっても有効でない場合がありますので、製作着手前にご相談下さい。
ポイント
- 不当間隔のウインチ設置のため、エキスパンション等のめっきも可能(要相談)
- 第一工場は大型構造物に、第二工場は加工管等といった造船関係の製品に特化
各工場・設備について
本社工場
新町倉庫
本社工場各槽
本社工場各槽
めっき亜鉛釜〈W2,000×D3,300×L16,500〉 1基
めっき亜鉛釜〈W1,800×D2,800×L11,000〉 1基
めっき用特殊クレーン 12連式
めっき用特殊クレーン 8連式
25tホイールクレーン
造船・海洋製品に強いShipbuilding & Marine
海岸地帯においても
衝撃や摩擦に強い加工が可能
溶融亜鉛めっきは塩害に強く、金属を長持ちさせることができるため、海岸地帯においても非常に経済的で信頼性の高い防食方法です。四国メッキでは造船・海洋分野の製品も手がけており、『造船のまち・今治市』にあることから造船会社様とのお取引も多く、特に加工菅におけるめっき実績においては国内トップクラスとなっております。
ポイント
- 金属結合しているためめっきが剝がれにくく、衝撃や摩擦に強い
- めっき表面上に塗装も可能
- 犠牲防食作用のため、金属自体が長持ちする
日々進化する
溶融亜鉛めっき技術の研究
溶融亜鉛めっきの仕様と規格
溶融亜鉛めっきの仕様を、それぞれの製品に応じて一律に決めることは困難です。しかし、亜鉛付着量は材料の厚みや形状でほぼ決まります。溶融亜鉛めっきに関する日本産業規格(JIS)は、以下があります。
- JIS H 8641 溶融亜鉛めっき
- JIS H 0401 溶融亜鉛めっき試験方法
-
表1種類の記号 種類の記号 適用例(参考) HDZT 49 厚さ1mm以上の素材、直径12mm以上のボルト・ナット及び厚さ2.3mmを超える座金。 HDZT 56 厚さ2mm以上の素材。 HDZT 63 厚さ3mm以上の素材。 HDZT 70 厚さ5mm以上の素材。 HDZT 77 厚さ6mm以上の素材。 注)適用例の欄に示す厚さ及び直径は公称寸法による。
-
表2種類の記号及び膜厚(単位 μm) 種類の記号 膜厚 HDZT 49 49以上 HDZT 56 56以上 HDZT 63 63以上 HDZT 70 70以上 HDZT 77 77以上
溶融亜鉛めっきの仕様と規格
より良い溶融亜鉛めっきを施すためには、鉄鋼製品の設計・製作上で注意すべき点があります。
以下は主な注意点となりますので、お客様の製品に応じた詳細については製作着手前にご相談下さい。
01
空洞、密封した部分
溶融亜鉛めっきをほどこす製品に密封した部分があると、閉じこめられた空気などの膨張のため、めっき作業者の生命や工場施設に重大な災害を引き起こすことがるため密封した部分があってはなりません。パイプ加工品の場合には、斜継ぎ溶接、オープンジョイントなどで管に盲の部分のできないようにするか、または空気穴をつくることが必要です。
02
異種素材または異なる表面状態をもつ素材の組合せ
酸洗時間が素材の種類、あるいは材料の表面状態によって著しく変わりますので、このような組合せは避けて下さい。
03
溶接および溶接スラグ
被覆溶接棒を使って溶接した場合の溶接スラグは、溶融亜鉛めっき工場に搬入する前に除去しておくことが必要です。
04
その他
溶接の際のアンダカットや溶接部のクラック・ピンホールは、不めっきや酸のしみ出しによるめっき皮膜の腐食の原因となるため避けなければなりません。
05
「白さび」発生防止処理
溶融亜鉛めっき製品は、めっき表面に緻密な保護性酸化皮膜(灰色)が形成される前に雨水等と反応した場合には、水と亜鉛の反応生成物として白色の粉末状の物「白さび」を製品表面に発生させる場合があります。この現象は耐食性に影響を与える物ではありませんが、外観を損ねる場合もあり、納品後の保管等にも注意が必要となります。
四国めっきでは「白さび」発生を少しでも抑止するため、めっき加工終了後に環境に配慮した水溶性の樹脂に浸漬して、発生緩和対応に努めています。